事業がもたらす社会的付加価値をより明確に伝えることが求められ、同時に、社員一人ひとりのマインドセットや働き方を事業目的や時代のニーズに合わせて刷新する必要があった。さらに、小規模組織に特有の業務の属人化に加え、評価や報酬の不透明さ、役割分担の不明確さ、業務プロセスの非効率といった課題も明らかになっていた。

まず全体ミーティングで社員全員の声を共有し、新たな方向性に対するアイディアや期待を明確にした。その後、組織体制の変更を経て制度の見直しを進め、段階的に変革を推進するアプローチを取った。

• 全体ミーティングの実施
  今後の組織のニーズを共有し、事業戦略と組織戦略について「現在の姿」と「ありたい姿」を検討した。
  
  
• 理念体系の見直し
  経営陣を中心に社員の声も取り入れながら、パーパス、ミッション、ビジョン、バリューを再定義した。
  
  
• 組織体制変更
  業務内容に即した部門構成を確立し、役割と責任をより明確化した。
  
  
• 評価制度の見直し
  複雑な評価項目を成果中心のシンプルな項目に整理し、新たに策定したバリューを行動評価に反映した。
  
  
• 給与体系の構築
  職務レベルごとの給与レンジを開示することで透明性を高め、納得感を向上させた。
  
• ジョブディスクリプションの作成
  各ポジションの役割と期待される成果水準を明確化し、責任範囲を可視化した。

• 当初は事業の付加価値が不明瞭で将来への不安も大きかったが、新たな方向性についての対話を重ねることで共通理解が進んだ。
• 組織体制の変更や役割の明確化に取り組む過程で、社員同士が自発的に支え合うカルチャーが強化された。
• 事業の基盤を整備することで、社会的付加価値をより効果的に伝える準備が整った。

組織変更後も定期的に経営陣の対話を続けることで、事業の方向性や進捗を常に共有できる基盤が整った。今後はさらなる事業規模の拡大に向け、より戦略的かつ確実に成果を出すためのアクションへとつなげていく予定である。